あゆみ

電子部品の成長・変化と共に進化しつづけています。

1948年 11月
  • 資本金50万円、総員23名で東京、大田区雪谷町に「片岡電気株式会社」設立
12月
  • ロータリスイッチの製造販売を開始
1949年 5月
  • バリコンの製造販売を開始
10月
  • 大阪出張所(現関西支店)を建設
1954年 6月
  • VHFチューナの製造販売を開始
    ※この年、バリコンを初めて海外(アルゼンチン)へ輸出
1958年 12月
  • ボリュームの製造販売を開始
1960年 5月
  • FMチューナの製造販売を開始
9月
  • 横浜工場(神奈川県)稼働
1961年 4月
  • 株式を公開(電子部品業界では初めて)
1963年 9月
  • ニューヨーク事務所を開設
  • UHFチューナの製造販売を開始
1964年 6月
  • 輸出貢献企業として通産省より表彰される。(以後、連続6回)
8月
  • 「東北アルプス株式会社」設立(資本金5,000万円)
9月
  • 古川工場(宮城県)稼働
  • インドに初の海外合弁会社「ケル・コンポーネント」設立
12月
  • 社名を「アルプス電気株式会社」と変更
1966年 6月
  • 涌谷工場(宮城県)稼働
9月
  • 西ドイツにデュッセルドルフ事務所を開設
    ※この年、キーボードスイッチの製造販売を開始
1967年 5月
  • 「アルプス・モートローラ株式会社」(現・アルパイン株式会社)設立
    テープデッキの製造販売を開始
8月
  • 東京証券取引所第1部に上場
11月
  • 磁気ヘッド部門をハチマン電子株式会社より委譲。製造販売を開始
12月
  • 角田工場(宮城県)稼働
1968年 3月
  • 相馬工場(福島県)稼働
10月
  • 新潟工場稼動
1969年 7月
  • 株式の全額時価発行(わが国初めて)により増資。新資本金12億円
1970年 3月
  • 「アルプス運輸株式会社」(現・株式会社アルプス物流)発足
7月
  • 古川工場内に中央研究所完成
8月
  • 韓国に合弁会社「金星アルプス電子」(現・LG電子部品)設立
12月
  • 台湾に合弁会社「福華電子」設立
1973年 3月
  • ブラジルに合併会社「アルプス・ド・ブラジル」設立
1976年 2月
  • カセット・メカニズムの製造販売を開始
7月
  • 盛岡工場(岩手県)稼動
1977年 4月
  • 小名浜工場(福島県)稼働
11月
  • 米国に「アルプス・エレクトリック(USA)」設立
12月
  • マイクロ・プリンタの製造販売を開始
1979年 6月
  • 液晶表示素子(LCD)の製造販売を開始
9月
  • 西ドイツに「アルプス・エレクトリック(EUROPA)」設立
1980年 3月
  • 香港事務所開設
5月
  • フロッピーディスクドライブの製造販売を開始
1981年 3月
  • 台北事務所開設
8月
  • エレクトロ・ジャイロケータを本田技研工業株式会社と共同開発
1983年 1月
  • VTR用シリンダの製造販売を開始
1984年 11月
  • イギリスに「アルプス・エレクトリック(UK)」設立
1985年 8月
  • アップル社のガーデングローブ工場を買収、9月より稼働開始
1987年 2月
  • 韓国に「韓国アルプス」設立
    ※この年エアバッグ用クロックスプリングの製造販売を開始
1988年 3月
  • アイルランドに「アルプス・エレクトリック・アイルランド」設立
1989年 4月
  • マレーシアに「アルプス・エレクトリック・マレーシア」設立
1990年 4月
  • 「アルプス・システム・インテグレーション」設立
10月
  • イギリスに「アルプス・エレクトリック・スコットランド」設立
1991年 4月
  • 環境保全委員会が発足
6月
  • 仙台市に新中央研究所開設
1992年 10月
  • 小名浜事業部、国際品質保証規格ISO9001の認証を取得(以降、国内外事業所で取得が続く)
1993年 6月
  • 中国に「寧波アルプス」設立。12月には「大連アルプス」「上海アルプス」設立
12月
  • メキシコに「アルプス・エレクトリック・マニュファクチャリング・メキシコ」設立
  • アミューズメント分野に参入
1994年 6月
  • オールアルプス環境憲章を制定
12月
  • FAXによる電子部品の通信販売「電即納」開始
1995年 1月
  • 中国に「無錫アルプス」設立。6月には「アルプス中国」、8月には「天津アルプス」をそれぞれ設立
11月
  • チェコに生産管理会社「アルプス・チェコ」設立
1996年 11月
  • システム機器事業部がISO14001認証取得(以降、1999年までに、国内全生産拠点で取得を完了)
12月
  • 韓国のLG電子部品の株式を譲渡し、「韓国アルプス」の韓国側株式を取得、両社合弁を解消
1997年 2月
  • 車載電装事業本部がQS9000認証取得(以降、この年第1機構事業部、第2機構事業部が認証取得)
10月
  • アルプス企業ビジョンを制定
1998年 3月
  • 磁気応用事業部がISO9001認証を取得(これで国内全事業部が取得)
5月
  • 精機センター北原工場(宮城県)稼働
11月
  • 創立50周年。記念式・祭典を実施
1999年 2月
  • 「アルプス・マレーシア」と「アルプス・プレシジョン・マレーシア」が合併し、「アルプス・マレーシア」に
4月
  • 精機センター内に技能研修所を開設
  • 株式会社デンソーと合弁会社「クライオデバイス」を設立
9月
  • 「エーケーシー」が社名変更し、「アルプス経理センター」に
2000年 3月
  • 台湾・福華電子の当社所有株式を譲渡し、30年にわたる合弁を解消
4月
  • 新展示車(4号車)が完成、運行開始
  • 「アルプスビジネスクリエーション福島」社を設立
  • 誠興産が社名変更し「アルプスファイナンスサービス」社に
9月
  • 青森県に設立の「エーアイエス」社(LCD部品製造の6社合弁会社)に共同出資
  • 当社株式が日経平均の225銘柄に採用される
  • 機構部品事業部を新設(第1機構事業部と第2機構事業部を統合)
2001年 4月
  • ゼロ・エミッション活動が全社展開
10月
  • 中国に「アルプス(上海)国際貿易」設立
11月
  • 株式会社きんでん他と合弁で「プレミネット」設立
2002年 2月
  • 大連アルプス新工場が稼働
4月
  • 経営構造改革による新組織、新体制がスタート
6月
  • 中国に「アルプス通信デバイス・テクノロジー上海」設立
7月
  • グリーン調達規定を制定
11月
  • 「IPトレ―ディング・ジャパン株式会社」設立
  • 中国の東北大学東軟信息技術学院に「アルプスグループ奨学金」を設立
2003年 6月
  • 海外市場で300億円の社債を発行
10月
  • 東北アルプスをアルプス電気に統合
  • コンプライアンス憲章・基本規定・委員会規定を制定
12月
  • 大阪、名古屋の両証券取引所の上場廃止申請を提出
  • アルプス・ブラジルが「PRIMOTECH-21」社に業務引き継ぐ
  • IPTJが「IPインキュベーションファンド」設立を発表
2004年 9月
  • 大連アルプス創立10周年記念式典開催
10月
  • 新潟県中越地震で当社にも被害。グループあげて復旧支援
  • ケンブリッジ大学他2社と共同研究契約締結。
11月
  • 天津アルプス新工場稼働
2005年 8月
  • 株式の売買単位を1000株から100株に変更
10月
  • 寧波アルプスが新工場に移転・稼動
11月
  • 無錫アルプスが創立10周年記念式典開催
2006年 2月
  • 中国・丹東市に丹東アルプスを設立
  • 上海アルプスが新工場に移転
10月
  • 丹東アルプスがISO14001(2004年版)認証を取得
2007年 3月
  • TDK株式会社へのハードディスクドライブ用ヘッド事業にかかる設備・知的財産権譲渡を基本合意
12月
  • 帝国通信工業(株)への半固定ボリューム事業の一部譲渡を基本合意
  • コンプライアンス通関承認を全国で初めて輸出入同時に取得

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