| 1948年 |
11月 |
- 資本金50万円、総員23名で東京、大田区雪谷町に「片岡電気株式会社」設立
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| 12月 |
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| 1949年 |
5月 |
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| 10月 |
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| 1954年 |
6月 |
- VHFチューナの製造販売を開始
※この年、バリコンを初めて海外(アルゼンチン)へ輸出
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| 1958年 |
12月 |
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| 1960年 |
5月 |
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| 9月 |
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| 1961年 |
4月 |
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| 1963年 |
9月 |
- ニューヨーク事務所を開設
- UHFチューナの製造販売を開始
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| 1964年 |
6月 |
- 輸出貢献企業として通産省より表彰される。(以後、連続6回)
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| 8月 |
- 「東北アルプス株式会社」設立(資本金5,000万円)
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| 9月 |
- 古川工場(宮城県)稼働
- インドに初の海外合弁会社「ケル・コンポーネント」設立
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| 12月 |
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| 1966年 |
6月 |
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| 9月 |
- 西ドイツにデュッセルドルフ事務所を開設
※この年、キーボードスイッチの製造販売を開始
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| 1967年 |
5月 |
- 「アルプス・モートローラ株式会社」(現・アルパイン株式会社)設立
テープデッキの製造販売を開始
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| 8月 |
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| 11月 |
- 磁気ヘッド部門をハチマン電子株式会社より委譲。製造販売を開始
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| 12月 |
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| 1968年 |
3月 |
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| 10月 |
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| 1969年 |
7月 |
- 株式の全額時価発行(わが国初めて)により増資。新資本金12億円
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| 1970年 |
3月 |
- 「アルプス運輸株式会社」(現・株式会社アルプス物流)発足
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| 7月 |
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| 8月 |
- 韓国に合弁会社「金星アルプス電子」(現・LG電子部品)設立
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| 12月 |
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| 1973年 |
3月 |
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| 1976年 |
2月 |
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| 7月 |
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| 1977年 |
4月 |
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| 11月 |
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| 12月 |
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| 1979年 |
6月 |
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| 9月 |
- 西ドイツに「アルプス・エレクトリック(EUROPA)」設立
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| 1980年 |
3月 |
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| 5月 |
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| 1981年 |
3月 |
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| 8月 |
- エレクトロ・ジャイロケータを本田技研工業株式会社と共同開発
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| 1983年 |
1月 |
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| 1984年 |
11月 |
- イギリスに「アルプス・エレクトリック(UK)」設立
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| 1985年 |
8月 |
- アップル社のガーデングローブ工場を買収、9月より稼働開始
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| 1987年 |
2月 |
- 韓国に「韓国アルプス」設立
※この年エアバッグ用クロックスプリングの製造販売を開始
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| 1988年 |
3月 |
- アイルランドに「アルプス・エレクトリック・アイルランド」設立
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| 1989年 |
4月 |
- マレーシアに「アルプス・エレクトリック・マレーシア」設立
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| 1990年 |
4月 |
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| 10月 |
- イギリスに「アルプス・エレクトリック・スコットランド」設立
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| 1991年 |
4月 |
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| 6月 |
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| 1992年 |
10月 |
- 小名浜事業部、国際品質保証規格ISO9001の認証を取得(以降、国内外事業所で取得が続く)
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| 1993年 |
6月 |
- 中国に「寧波アルプス」設立。12月には「大連アルプス」「上海アルプス」設立
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| 12月 |
- メキシコに「アルプス・エレクトリック・マニュファクチャリング・メキシコ」設立
- アミューズメント分野に参入
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| 1994年 |
6月 |
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| 12月 |
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| 1995年 |
1月 |
- 中国に「無錫アルプス」設立。6月には「アルプス中国」、8月には「天津アルプス」をそれぞれ設立
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| 11月 |
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| 1996年 |
11月 |
- システム機器事業部がISO14001認証取得(以降、1999年までに、国内全生産拠点で取得を完了)
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| 12月 |
- 韓国のLG電子部品の株式を譲渡し、「韓国アルプス」の韓国側株式を取得、両社合弁を解消
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| 1997年 |
2月 |
- 車載電装事業本部がQS9000認証取得(以降、この年第1機構事業部、第2機構事業部が認証取得)
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| 10月 |
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| 1998年 |
3月 |
- 磁気応用事業部がISO9001認証を取得(これで国内全事業部が取得)
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| 5月 |
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| 11月 |
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| 1999年 |
2月 |
- 「アルプス・マレーシア」と「アルプス・プレシジョン・マレーシア」が合併し、「アルプス・マレーシア」に
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| 4月 |
- 精機センター内に技能研修所を開設
- 株式会社デンソーと合弁会社「クライオデバイス」を設立
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| 9月 |
- 「エーケーシー」が社名変更し、「アルプス経理センター」に
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| 2000年 |
3月 |
- 台湾・福華電子の当社所有株式を譲渡し、30年にわたる合弁を解消
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| 4月 |
- 新展示車(4号車)が完成、運行開始
- 「アルプスビジネスクリエーション福島」社を設立
- 誠興産が社名変更し「アルプスファイナンスサービス」社に
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| 9月 |
- 青森県に設立の「エーアイエス」社(LCD部品製造の6社合弁会社)に共同出資
- 当社株式が日経平均の225銘柄に採用される
- 機構部品事業部を新設(第1機構事業部と第2機構事業部を統合)
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| 2001年 |
4月 |
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| 10月 |
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| 11月 |
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| 2002年 |
2月 |
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| 4月 |
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| 6月 |
- 中国に「アルプス通信デバイス・テクノロジー上海」設立
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| 7月 |
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| 11月 |
- 「IPトレ―ディング・ジャパン株式会社」設立
- 中国の東北大学東軟信息技術学院に「アルプスグループ奨学金」を設立
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| 2003年 |
6月 |
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| 10月 |
- 東北アルプスをアルプス電気に統合
- コンプライアンス憲章・基本規定・委員会規定を制定
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| 12月 |
- 大阪、名古屋の両証券取引所の上場廃止申請を提出
- アルプス・ブラジルが「PRIMOTECH-21」社に業務引き継ぐ
- IPTJが「IPインキュベーションファンド」設立を発表
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| 2004年 |
9月 |
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| 10月 |
- 新潟県中越地震で当社にも被害。グループあげて復旧支援
- ケンブリッジ大学他2社と共同研究契約締結。
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| 11月 |
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| 2005年 |
8月 |
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| 10月 |
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| 11月 |
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| 2006年 |
2月 |
- 中国・丹東市に丹東アルプスを設立
- 上海アルプスが新工場に移転
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| 10月 |
- 丹東アルプスがISO14001(2004年版)認証を取得
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| 2007年 |
3月 |
- TDK株式会社へのハードディスクドライブ用ヘッド事業にかかる設備・知的財産権譲渡を基本合意
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| 12月 |
- 帝国通信工業(株)への半固定ボリューム事業の一部譲渡を基本合意
- コンプライアンス通関承認を全国で初めて輸出入同時に取得
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