お客様との関わり

品質

 アルプス電気グループでは、「品質」は事業活動の根幹にかかわる最重要課題と捉え、「品質管理基本方針」の下、品質改善活動を行っています。
 各製品に関する品質実績や課題については個別の取り組み改善で終わらせることなく、全社の品質状況として定期的に取締役会に報告され、全社での品質向上に向けた改善に結び付けています。
 国内はもとより海外においても、品質問題の発生は大きな事業リスクになりかねません。私たちは「品質こそ我らの未来」を合言葉に品質の維持・向上、また問題発生の未然防止に一丸となって取り組んでいます。

品質管理基本方針と中期経営計画

 アルプス電気は、お客様に満足していただける卓越した製品とサービスを提供していきます。また、第8次中期経営計画においては「グローバル同一品質」を実現すべく、製品間や生産拠点間の体制、力量のばらつきをなくすとともに、高いレベルでの品質安定化に取り組んでいます。

品質管理基本方針

品質マネジメントシステム(QMS:Quality Management System)

 アルプス電気グループでは、海外工場を含む全ての生産工場においてISO9001認証を取得しています。また、自動車業界向けの製品を生産している工場はISO / TS16949の認証を取得済ですが、2016年10月に発行された新規格であるIATF16949への移行を順次進めており、2018年9月14日までに認証取得を完了する予定です。
 今後の自動車新事業領域の開発に対応すべく、国内・海外の全生産拠点におけるIATF16949認証取得に向け活動を進めていきます。

ISO9001 / IATF16949 取得一覧

品質保証体制

グローバル品質情報管理システム(GQIS)

 グローバル品質情報管理システム(GQIS: Global Quality Information System)はグローバルで品質情報を共有化し、敏速な改善と横展開を図ることで不具合の封じ込め(未然防止)を図るためのシステムです。このシステムの活用により、顧客あるいは市場の品質情報をグローバルで共有化が可能となり、敏速な原因解析と対策を実施しています。更に、一度行われた対策や改善については恒久対策化を行い、再発防止や次モデル開発の重点確認項目としています。
 GQISは、2001年、日本国内での運用を開始。分析機能の向上、検索・追跡機能の強化などリニューアルした新システムを2016年4月からグローバルで運用を開始しました。今後、本システムを技術システムと連携・併用することで更なる品質向上につなげていきます。

グローバル品質情報管理システム(GQIS)

品質工学(QE)の積極活用

QE成果発表会の様子

QE成果発表会の様子

 品質問題の発生は、信頼を失うと同時に、業績やその後のビジネスの獲得・維持継続の場面で大きなマイナスとなります。しかも起きてからでは手遅れになるケースもあり、いかに発生を未然に防止するかが重要です。
 アルプス電気グループでは、その取り組みの一つとして、品質工学(QE:Quality Engineering)を積極的に活用しています。
 例えば、開発・設計段階では製品のロバスト性※を上げるために、お客様(市場)における製品の使用方法や環境条件を想定して機能の安定性を評価したり、設計条件の最適化を図ったりしています。また、製造段階では出来栄えの判定にQEの考え方、手法を活用し、特性のばらつきが少ないものを出荷できるように努めています。こうした取り組みは国内拠点のみならず、海外拠点においても展開を進めています。
 これまで以上に開発・設計の早い段階からのQE活用で品質問題の未然防止に取り組み、お客様に満足していただける品質の製品を提供していきます。

※ロバスト性:お客様が使用される様々な条件(使い方、扱い方、高温多湿や塵埃などの環境条件等)においても、出荷された製品が本来の機能を発揮する程度を示す。


車載製品の機能安全に対する取り組み

 運転支援システムや自動運転システム等の普及に伴い、車載関連製品の安全に対する要求は一層高まっています。アルプス電気グループはお客様に安全・安心な製品をお届けするために、自動車に特化した機能安全規格ISO26262(2011年11月発効)に対応する製品化プロセス及び体制を確立し、既に国内外の自動車メーカー向けに機能安全規格に準拠した数多くの製品開発を行っています。
 また、車載製品の開発・生産に関わる全社員が、安全最優先で判断・行動すべく安全文化の醸成・定着を目指し、機能安全基本方針の下、活動を推進しています。
 車載製品の機能安全に関する活動は、マネジメントレビューとして定期的に取締役会にて包括的な振り返りを行い、年度方針と重点施策の策定の展開を通じて、継続的な改善活動を行っています。

車載製品の機能安全に対する取り組み