脱炭素社会の実現

基本的な考え⽅

2050年カーボンニュートラルの実現に向け、バリューチェーン全体のGHG排出量実質ゼロを⽬指した活動を推進しています。この⽬標の達成に向け、省エネルギーや再⽣可能エネルギーの導⼊の取り組みを進め、⾃社のGHG排出量を削減します。また、お取引先様と連携してサプライチェーンのGHG排出量削減に対する取り組みも進め、脱炭素社会の実現に貢献していきます。

GHG排出量削減計画

省エネルギーの取り組み

自社領域であるスコープ1、2のGHG排出量削減に向け、事業で使用するエネルギーの削減に取り組んでいます。2022年度は、エネルギーの使用状況の見える化や、より効果的な省エネ活動の検討を行いました。今後はモデル工場の好事例を他拠点へ展開し、グローバルで省エネの計画を作成の上、一層のエネルギー削減を進めていきます。

エネルギー使⽤量(連結) 2020年度 2021年度 2022年度
564千MWh
(△3.9%)
617千MWh
(+9.3%)
473千MWh
(△23.3%)

※2022年度はアルプス物流が連結を外れたことによる減少を含む

再生可能エネルギーの取り組み

省エネルギーの取り組みに加え、使⽤する電⼒に対する再⽣可能エネルギーの導⼊拡⼤も積極的に進めています。2022年度は中国の拠点を中⼼に太陽光発電設備を新たに導⼊し、グローバルでの発電量が約9MWとなりました。また、海外の拠点を中⼼に、再⽣可能エネルギー由来電⼒の外部調達を拡⼤したほか、証書の活⽤も進め、欧州の⽣産拠点では100%再⽣可能エネルギー化を達成しました。今後は2024年までに導⼊率を60%とし、2030年までに事業で使⽤する電⼒を100%再⽣可能エネルギーに転換することを⽬指します。

⼤連アルプスの太陽光発電設備

⼤連アルプスの太陽光発電設備

電⼒の再⽣可能エネルギー導⼊率(連結) 2020年度 2021年度 2022年度
2.3% 24.5% 40.4%

サプライチェーン全体でのGHG排出量削減

当社のGHG排出量は、サプライチェーン領域であるスコープ3が大きな比率を占めています。特に購入した原材料に起因するGHG排出(カテゴリー1)がその大半を占めるため、カーボンニュートラルを目指すには、この領域の削減が必要不可欠です。2022年度はお取引先様の協力を得て、GHG排出量調査を開始しました。その結果に基づき、今後はお取引先様とのエンゲージメントを深め、具体的な削減に向けた支援なども拡充していきます。

環境関連イニシアティブなどへの対応状況

RE100イニシアチブ

「2030年までに、事業で使用する電力を100%再生エネルギーに転換」の実現に向けて加盟

JCLP
(日本気候リーダーズ・パートナーシップ)

1.5℃⽬標を達成するための情報収集を⽬的に加盟

CDP

気候変動で「A-リスト」企業に選定

SBTi:2050年カーボンニュートラルの達成に向けた目標達成を明確にした上で、認証申請準備中

トピックス

環境に配慮した新社屋を竣工

2023年4⽉に竣⼯した仙台開発センター(古川)のR&D新棟は省エネルギーをはじめ、環境に配慮した施設となっています。最先端技術を導⼊して空調負荷や外気導⼊量、照明設定などの最適化を図るとともに、再⽣可能エネルギーを活⽤した設備導⼊等により77%のエネルギー削減を実現し、建築物省エネルギー性能表⽰制度(BELS)の「Nearly ZEB」認証を取得しました。

仙台開発センターのR&D新棟 BELS